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物質世界を理解しようとする自然哲学は、現代で言う物理学と化学を含んでいる。自然哲学は物質世界の根本原理の解明を目的とする。根本原理を明らかにすると、例えば、金を作り出すことができると考えられた。錬金術は、物質をより完全な存在に変える技術のことをいう。また、同じように、人体を永遠不滅に変えて不老不死を得る技術も探索され、古代の文明国家では霊薬が研究された。占星学は天体の動きで未来を正確に予測する学問として成立した。この世の動きが星々の運動に表れ、人間の手相に表れるという。自然哲学の研究テーマは、物質、命、未来の予測である。
自然哲学からケプラー、ガリレオ、デカルトらを経て、ニュートンが数学を力学の法則を語る言語として導入して、物理学が自然哲学から分離した。物理学は数学の成果を利用して自然現象を説明する学問である。数学を利用することで、現世の実験に限定されることなく、より深く自然を理解し、応用に便利な厳密さを獲得した。
一方で、物体や物質に関する自然哲学は別の道を歩んだ。中世の錬金術師が蓄積した物質の抽出技術が基礎となった。
酸と金属を混合すると水素が発生する。発生する気体が空気とは異なることから、水素が発見された。これを契機に18世紀後半には窒素、酸素などの次々と気体が発見された。化学反応を観察するとき、反応する物質の重さ、できた物質の重さを数学的に解析すること(定量的な解析)で、化学反応に一定の比例規則があることが明らかになり、ラボアジエにより質量保存の法則として、また、ドルトンにより元素、原子、分子の概念が整理された。
当時のヨーロッパ諸国は、勢力を拡大すると同時に、世界各地を探検し、未知の生物や珍奇な博物標本を収集した。動物・植物・鉱物といった自然界に存在する物について、種類や性質などの情報を収集・記録し、さらにそれを整理・分類する学問を博物学（natural history）という。
19世紀には、物質の反応が原子の組合せとその結合で整理され、様々な化学反応が発見された。元素探しが始まり、その成果が周期律表としてまとめられた。また、元素の組み合わせである分子の合成、抽出が行われた。化学とは地球上や宇宙に存在する無数の物質それ自体を、そして、それらが相互作用して織り成す物質世界や生命世界を、分子という概念で理解する科学として特徴付けられる。
同時に、化学産業が世界中に広まることになった。まずは、色素が合成され、ついで、爆薬(ダイナマイト)が代表的な合成化合物である。物質を生成分解を分子や原子の化学反応として理論的に測定し、記述し、予測する。化学の知識を使うと、自然界に存在しなかった物質を作り出し、利用できる。
20世紀にはいると、生体を構成する分子が解析対象に加わり、また、プラスチックが発明された。また、分子と分子の関係を理論的に説明するために、物理学と同様、数学が導入され、物理化学として境界学問が誕生した。一つの代表的な成果としてエレクトロニクス技術の基礎である半導体が挙げられる。
我々の文明社会は、化学によって支えられているといっても過言ではない。石油製品、医薬品、化学肥料、半導体、鉄、セメント、プラスチック、合成繊維、化粧品などから文房具にいたるまで、生活に直接、間接に用いられている物の多くが化学反応の結果から得られている。
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化学の教科書にはたくさんの化学反応が登場します。大部分の化学反応は反応する物質を混合して放置しても進みません。例えば、水素と酸素の反応で、混合した気体を常温で放置するだけでは何の変化も観測できません。しかし、火をつけると爆発的に反応し、水になります。
物質は分子でできています。最外殻電子が原子間の相互作用を決めます。原子は決まった半径を持つ球のように振舞います。分子を近づけると、ある距離で弱く結合して安定します。これをファンデルワールス力といいます。化学結合は、もっと近づいて、分子が電子雲を共有することで起きます（共有結合）。電子雲はマイナス電荷を持ちますから、反発します。そこを強い力で押し付けると、最外殻電子のペアが正しくできる場合、電子雲は融合します。
したがって、化学反応を起こすには強い力で分子同士を衝突させることがコツです。分子を運動させる原動力は熱運動です。化学反応の効率を上げるには、熱を加えるか、分子の濃度をあげる（衝突の頻度が高まる）のが定石です。
酸素と水素から水を精製する反応は微量の白金やパラジウム片を加えでも常温で進みます。反応速度を高める物質を触媒と呼び、化学製品を製造する工程で広く用いられています。触媒の働きは濃縮と活性化です。酸素と水素は金属表面にびっしりと結合し、濃度が高くなった状態になります。金属に結合することで、分子の電子雲が偏り、プラスとマイナスの部分ができます。プラスとマイナスが引き合って原子の距離が縮まり、電子雲が融合し、化学反応が完了します。
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体の中の化学反応は酵素が触媒します。酵素はタンパク質で、構成成分のアミノ酸によって提供される種々の原子団が表面上に並びます。原子団は特定の分子と効率よく結合し、化学反応のための電子雲の偏りを促し（活性化といいます）、分子を結合もしくは分解します。アミノ酸で供給できない化学反応原子団は補酵素として供給します。代表的な補酵素はビタミンです。
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化学によって様々な物質の作り方が開発されると、それまでの天然材料をもとに手作りしていたものが安く大量生産できるようになりました。化学が成立する以前にも化学反応を利用した技術は数多くありました。しかし、技術の発見も、方法の最適化も試行錯誤でなされたので、開発効率は低いままでした。化学反応の原理原則が明らかになれば、結果を予想しながら技術の最適化が計算できるようになります。
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今日、私たちの産業活動や日常生活は、様々な化学物質によって支えられています。化学によって物の生産や調達がコントロールされ、その結果、生活水準が上がり、人間の意識や社会が大きく変化しました。
一方、化学物質が環境中に放出されることによって、環境生物や人間に対する危害が観察され、また懸念されます。「安全か、危険か」といった二者択一的な判断基準では子の問題を整理しきれません。リスクという概念を導入するこで、環境に影響を及ぼす恐れのある化学物質を評価することが可能になります。リスク削減や管理の手法についても、効果と経済性を比較し、合理的な判断を下す必要があるでしょう。
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世界の民主主義国はことごとく経済先進国です。国の豊かさと民主化には相関関係があるようです。民主主義は専制政治に比べて統治方法としては効率の悪いものです。民主主義がうまく運営されるには生活水準の向上が条件です。多くの人が政治について考える余裕があること。教育も必須です。選挙のための膨大な費用。行政の内容について議会で審議すること。大量の政策文書の作成と保存。余裕の無い社会では維持できません。そのため、まず、代表者（たとえば高額納税者）の民主主義からスタートし、徐々に国民全体に参政権が与えられてきました。
先進国は世界中を民主化しようとしていますが、おそらく一定の所得水準と教育水準がないと国民全員による民主主義は維持できないと思います。すくなくとも、現在の先諸国が過去そうであったように、選挙権を持つ人を有力者に限定するなどして部分的な民主主義から導入すべきです。独裁政権を倒したからすぐに民主主義が導入できるかのような性急な民主主義グローバリゼーションは失敗するでしょう。
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民主主義は、国民の意思を政治に反映させるという理念を掲げています。すべての人が最も望ましいと思う政策があり、全員一致で承認することが理想です。しかし、人々の価値観や利害には様々な差異があり、現実には全員一致による意思決定の成立は困難です。このため、意思決定を行うための次善の策として多数決が採用されました。
では、多数決には問題点はないのでしょうか。多数の候補があり、票が分散した場合、最多票を得た候補も全体の50%以上の得票が無いことがよくあります。全員から見て最多票をとった候補が必ずしももっとも好ましいとは限らない。1回目の投票の上位を対象とした決選投票をした場合、逆転当選が起こります。1回目の投票の結果と、2回目の投票の結果はどちらが正しいのでしょうか。
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多数決を基本にすると、独立した個人が常に合理的な判断を下す仕組みでは意見調整に時間をとられます。したがって、党派が形成されます。党派の中で利害が調整され、妥協した形で意見がまとめられ、投票されることになります。党派は妥協の産物であり、解散すべきなのでしょうか。
党派もメンバーが固定されると、論理や根拠が不明確なままに意思決定を行う事態に陥りがちです。新人が入るとか、古いメンバーが抜けるなど構成員に入れ替わりがあると、同じ議論もより高度な論理でもう一度やり直す機会が与えられます。ただし、それが頻繁になると、党派の一体化を維持するために時間を取られ、肝心の意見の質が低下します。
極端な例としては、強い一貫した働きかけによって党派の行動、社会の行動、経済活動の動向や性質を変えられるという理論があります。最近では、錬金術として、株価や為替相場を操作するために、市場に計画的、組織的に働きかけをし、利益を得ることが話題になりました。
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多数決による決定には但し書きが付けられています。少数派意見の尊重です。少数派の意見がある方が、ない場合に比べて、多数派の意見はより多彩な根拠に基づき、より高度な論理を用いて展開されます。多数派と少数派の人数が接近すればするほど、多数派はより偏見のない論理で意見をまとめなければなりません。その過程で少数派意見の視点も採り入れ、より多くの賛成票を得る政策を導き出せる利点もあります。
全会一致による決定は、よく行政の審議会、調査会などで採用されます。しかし、改革を阻む大きな要因になります。議決権を持つ者が１人でも改革案に反対すれば、全会一致による決定では改革案はご破算です。反対者（少数派）のために、改革案は無修正では通らなくなる。改革案を骨抜きにして、足して２で割ったような案をでっち上げて、改革の具体策として実行しても、効果は上がりません。改革については少数の改革反対派に妥協せず、原案通りに改革を実行する方が、改革の効果が上がります。
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民主主義には円滑なコミュニケーションが必要です。コミュニケーションの基本は言語ですが、現代社会では少しずつ、その基本が崩れてきています。
その最大の理由が移民です。かつて、アメリカ合衆国に移住した人たちはアメリカ人として成功しようとしました。そのお手本がWASP（ホワイト（W）・アングロ＝サクソン（AS)・プロテスタント（P)）です。しかし、WASP以外の外国人・移民の中で成功者が多くなると、WASPにならなくともアメリカ人だという、同化から多様化へ変化してきました。旧EC諸国の場合、この変化に拍車をかけたのは経済難民です。彼らは自国の政情不安や低経済社会を逃れて国外に避難する人々です。行き先はどこでもよく、よい生活がしたいのが移住の理由ですから、自分達の文化とか意識・信条を変えようなどとは露ほどにも思いません。その国に自分たちのコミュニティをつくり、その中で買い物、教育、社交がそのままできる、つまりコミュニティを一歩も出ることなく、生活を完結させるような社会を作ります。China TownやLittle Tokyoがよい例です。
アメリカ合衆国や旧EC諸国では人の自由な移動を認めた結果、コミュニケーションをとるのが難しい人々の出現が問題となっています。国のアイデンティティを保ちつつ、他の文化から来た人によるエネルギーで社会を活性化するのは困難な課題です。
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社会の利害や対立が複雑になり、それぞれの立場を尊重しなければならない民主主義社会では、イデオロギーは邪魔になりました。むしろ、社会問題、政治課題について、場合分けを基本として、利害調整作業や現実主義的な操作技術に依存して意思決定されるようになっています。政治的に複雑な場合わけ作業になりますので、知的エリート達の腕の見せ所です。しかも、社会全体の意思決定には単に合理的であるだけでなく、一種の抽象的な合意形成が必要です。簡単に言うと、みんなが納得できる原則です。そのためにマスコミを利用し、時代の流れを汲み取って、一定の法則性なり、少数の選択肢にまとめて民意を形成するのが現代的民主主義です。区分され、場合わけされた社会で様々な理想が宣伝されていますが、その総体が無矛盾であるかが誰にもわからない状態になってはしないでしょうか。
民主主義は高々250年の歴史しかありません。民主主義が高い生活水準や科学技術水準、教育水準で支えられるものとしたら、民主主義を維持するには相応の生活基盤を維持する必要があるでしょう。
つづく
